
日産リーフを購入しようとすると、かならず気になるのが補助金です。
これまでは補助金は次世代自動車振興センターからと都道府県から出るだけでしたが、それぞれ条件や金額の違う補助金が登場しており複雑でわかりにくくなっています。
今回はその補助金についてまとめていきます。
日産ディラーで電気自動車リーフの販売やアフターサポートをしつつ、自分でもリーフを購入し乗っていたこともあり、リーフについての知識は抜群です。
今回の内容は、2021年度の日産リーフの補助金や最大限に貰う方法、そして補助金をもらう際の注意点についてお話していきます。
Contents
2021年度の日産リーフの補助金はかなり複雑

電気自動車のリーフには、その普及を促すために補助金が出ています。
今後電気自動車に本格的にシフトしていくにあたって、2021年度からは国から出る補助金がかなり強化されます。
ただその代わりちょっと複雑でわかりにくく、よく確認しておかなければ出るはずだと思っていたのに出なかったなんてこともありえます。
まずはそれらを出どころ別にご紹介します。
再生エネ電力と電気自動車や燃料電池自動車を活用したゼロカーボンライフ・ワークスタイル先行導入モデル事業の補助金(環境省)
災害時にも活用可能なクリーンエネルギー自動車導入事業費補助金(経済産業省)
クリーンエネルギー自動車導入事業費補助金(次世代自動車振興センター)
再生エネ電力と電気自動車や燃料電池自動車を活用したゼロカーボンライフ・ワークスタイル先行導入モデル事業の補助金(環境省)
名前が長すぎるので、ここでは「環境省からの補助金」とします。
こちらは再生可能エネルギー電力100%への切り替えと電気自動車の購入に合わせて、最大80万円の補助金を給付するという内容です。
現在の火力発電や原子力発電などの電力から、風力や水力など再生可能なエネルギーを使った発電の事業所へと切り替えることを前提で電気自動車を購入するということが条件となります。
もともと自宅の電力を自宅の太陽光発電ですべて賄えればそれでも問題ありませんが、夜間の電力などを考えると難しいです。
ですので現在あるこちらの事業所と契約することになるでしょう。
こちらは車に対するというよりも「再生可能エネルギーの推進」という名目のほうが大きいようで、個人の購入だけでなく事業所に対しても補助が出ます。
エネルギーの自給自足や環境保全の目的、さらに補助金額としては一番高いので是非活用したい補助金です。
再生エネ電力と電気自動車や燃料電池自動車を活用したゼロカーボンライフ・ワークスタイル先行導入モデル事業の補助金
災害時にも活用可能なクリーンエネルギー自動車導入事業費補助金(経済産業省)
こちらも非常に名前が長いのでここでは「経産省からの補助金」とします。
こちらの補助金はV2Hとの同時購入の場合車両の購入に最大60万円の補助金を給付されます。
EVパワーステーションなど電気自動車から自宅へ電気が供給できるシステムを備えることで、災害時にもライフラインを確保することが目的の補助金です。
これはあくまで電気自動車に対する補助金ですので、V2Hの補助金とは別に給付されます。
別途機器設置の補助も出ますのでV2Hの影響は少なく、結果的にはかなりお得に療法を設置することができます。
災害時にも活用可能なクリーンエネルギーの補助ということで、モニターへの協力や災害の際に協力が必要などちょっと面倒ですがその分金額は大きいです。。
災害時にも活用可能なクリーンエネルギー自動車導入事業費補助金(経済産業省)
クリーンエネルギー自動車導入事業費補助金(次世代自動車振興センター)
こちらも省略して「CEV補助金」とします。
CEV補助金は、電気自動車導入に対する補助金ですのでこれと言った条件はありません。
電気自動車が発売した当初からずっと補助金給付を担っている機関ですので、もしかしたらすでに馴染みのある方もいるかも知れませんね。
再エネやV2Hなど面倒だという人には、こちらの補助金を選ぶことが一番良いです。
クリーンエネルギー自動車導入事業費補助金(次世代自動車振興センター)
都道府県や市町村の補助金
上記の3つのように国から手厚い補助が出るわけですが、各種自治体からも出ます。
例えば東京都でしたら、電気自動車の購入に30万円の補助が出ます。
ただし各種自治体によって内容が異なります。
神奈川県では今年は電気自動車ではなく燃料電池自動車のみの補助でしたし、その他では法人のみという場合もあります。
自分は対象になるのかどうか、こちらのページから確認して下さい。
日産リーフで補助金を最大限に貰う方法

各種補助金の解説をしてきましたが、せっかく電気自動車を購入するのであれば最大限に補助金を受けたいです。
そのためにはどうすればよいのかをまとめていきます。
リーフを導入する時に決めること
自分の住んでる地域で補助金が出るかを確認
65歳以上ならサポカー補助金も
リーフを導入する時に決めること
日産リーフを購入する前に、自分はどこまで条件を満たせるかどうかを検討します。
まずは再エネ電力の導入が可能かどうかです。
再エネ電力は自宅に太陽光発電を設置している人は割と抵抗がない人も多いのではないでしょうか。
以下の中から電力契約をして、再エネ電力を使えるようにするだけです。
ここが満たせるのであれば補助金は環境省からの最大限の補助である80万円(40kWhの場合は73.7万円)が受けられます。
まだ再エネ電力は不安だという場合は、次にV2Hも同時に導入するかどうかを検討しましょう。
日産リーフの場合はV2Hにはほぼ同時開発で相性の良いEVパワーステーションがおすすめです。
EVパワーステーションは導入に398,000円(税別)と工事費が30万円前後かかりますが、補助金で本体価格の半額の199,000円と工事費に40万円まで補助が出ますから、手出しは約20万円ですみます。
60万円の補助が出るわけですが結局手出しで20万円出すことになるので、EVパワーステーションに価値を感じるかで決めて良いでしょう。
リーフtoホームについてはこちらの記事でまとめてあります。
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再エネ電力は嫌、V2Hも正直いらないという場合は、本体だけで購入することになります。
その場合は最大で42万円の補助金になります。
特に難しいこともありませんから、ただ単に電気自動車に乗りたいだけなんだという人は、こちらが良いでしょう。
自分の住んでる地域で補助金が出るかを確認
国からの補助金をある程度目処が立ったら、次は自分の地域から補助金が出るかどうかを確認しましょう。
自分の住んでる自治体はどうかは、以下のページから参照できます。
まだまだ個人の購入に関しては補助は進んでいないのが実態ですが、法人の場合は補助するという自治体も多いので、会社として車を導入する場合は特にチェックすべきです。
65歳以上ならサポカー補助金も
リーフはサポカー補助金の対象である、衝突被害軽減ブレーキや踏み間違い防止装置などがついていますので、あなたが65歳以上の場合は購入の際に補助金が出ますので合わせて申請しましょう。
この流れで確認してもらえれば、補助金は最大限に受けられます。
エコカー減税・免税に関しては販売会社、もしくは自治体の方で自動的に計算されますので、ご自身で手続きされる必要はありません。
補助金には制約があるので注意

日産リーフを購入する際に給付される各種補助金を見てきました。
ただ購入の際に補助が出るということはそれなりに成約があったり、導入の際には注意が必要な部分もあります。
ここでは補助金の導入に際して注意してもらいたいことをまとめていきます。
保有期限
再エネの電気代について
ダブル発電について
保有期限
補助金の給付を受けた車には、かならず保有期限が定められます。
次世代自動車振興センターから給付を受けた場合、日産リーフは4年間の保有義務が発生します。
もしその期間の間に車を売却したり廃車にしてしまった場合、補助金の返納が課せられる場合がありますので注意が必要です。
その他の再エネ補助金などは、それぞれの期間に応じたモニター調査と災害時の活動の協力を求められます。
こちらに関してはまだ返納などと言った罰則規定は出ていませんが、おそらくただで済むとは思えませんので注意してください。
再エネの電気代について
再エネ電力への切り替えの場合、これまでの電気料金より高くなる場合があります。
というのも現在オール電化住宅で夜間電力が安くなる契約をしている場合、ほとんどの事業所でこれには対応していないので電気料金がはね上がる場合が多いです。
ですので現在エコキュートを使っていたり、夜間に電気自動車を充電してという事を考えている場合はあまり恩恵を受けられないどころか、損する場合も考えられます。
オール電化住宅の場合は、かならずシミュレーションなどで計算してから導入を検討しましょう。
ダブル発電について
太陽光発電で売電している場合、FIT制度で高い売電価格を維持している人は売電価格が下る場合があります。
リーフから電気を供給するEVパワーステーションを設置すると、発電を底上げするダブル発電に該当するため売電料金が下がってしまいます。
とくに太陽光発電を売電目的で始めた人にとっては面白くない結果になるでしょう。
むかしは充電し放題のリーフのZESPをつかって日産で電気を充電して自宅に電気を供給し、売電で設けているというツワモノもいました。
しかし現在はZESPのプランも改定されたためこういった方法もできません。
売電目的で太陽光発電をされている場合は、FIT期間やダブル発電の場合の販売価格などをしっかり考慮して導入しましょう。
というわけで今回の記事をまとめます。
まとめ
・再エネ電力契約を結びつつ、リーフを購入する場合、最大で80万円
・V2Hと同時導入することで、最大で60万円
・車両購入のみの場合、現行制度では最大42万円
・各種自治体からも補助が出る場合もあります
・再エネ電力の導入は、契約内容によっては電気料金が跳ね上がる可能性もあり
・ダブル発電の売電価格にも注意
政府も環境保全への整備にかじを切ったことで、補助金で電気自動車の購入がとても身近になりました。
しかし注意しなくてはならないこともありますので、補助を受ける場合は自分だけで判断するのではなく、かならず販売員や詳しい人と相談することをおすすめします。
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